地震は、いつ、どこに、どれくらいの大きさのものが発生するか、分かりません。

地震を知るには、どんな地震に対して備えるべきか、震度の揺れがどの程度のものかを理解することも重要です。（下の気象庁が公表している各震度の説明もご参考ください）

私たちは、「100年前後でほぼ定期的に発生し、広い範囲を揺らす地震（海溝型地震）＜30年で70～80%＞」と、「きわめて長い周期（数千年～数万年）で発生し、限定された地域で、甚大な被害が想定される地震（内陸型地震）＜30年で0.1～1%＞」の二つのタイプの地震を相手にしなければなりません。

どちらの地震に備えるか？は考え方次第ですが、限られた時間と予算の中で効果的な対策が必要です。

対策すべき地震の大きさを決める、ことが第１ステップになります。

参考）気象庁HP “震度と揺れの状況”（気象庁が公表している各震度の説明です）

耐震リファオームすると、どれくらい安心なのでしょうか？

建替えになってもいいから命だけは守りたい、大地震後も簡単な修理だけで、住み続けたい、など考え方もさまざまです。

家の強さは、診断による「評点」がものさしです。

木造住宅の地震のときの“被害の大きさ”は、“地震の大きさ”と“評点”から決まります。その関係をまとめたのが「耐震改修チャート」になります。

評点は、資格をもった建築士の診断で、知ることができます。

地震のことが分かったら、評点がもつ安全の度合いを、地震の大きさと被害の程度の関係で考える、ことが第２ステップです。

参考）「リスクで考える わが家の耐震リフォーム」HP
　（住所を入力するだけで評点と全壊率の関係を教えてくれます）

目標が決まったら、実行ですが、耐震工事を低コストで実現するには、以下の３点が必要です。

どんな方法でどんな工事をするのか？、工事中はいつもと変わらず生活できるのか？など、不安・要望などがあれば、建築士と相談し、最後に納得した補強工事を決めてください。

また、補強工事といっしょに、水回りのリフォーム、バリアフリー化など、一緒に改修工事をするのもお得です。

“一般診断法＋在来工法”で補強する場合、と“詳細診断法＋耐震改修専用工法”で補強する場合のコスト比較を右図に添付しました。（建物により工事費等は変わります）

補強工事の総額は、“詳細診断法＋耐震改修専用工法”の方がずっと安くなっています。

専門の建築士に依頼して、詳細な診断法で設計することで、無駄な工程と補強工事が省略でき、低コストが可能となります。結果、補強工事費は、設計料を入れてもメリットが大きいです。

また、補助制度を活用すれば、家主さまの負担はずっと軽くなります。

補助制度については、各行政等により扱いが違う場合がありますので、まずはご相談ください。

資料）「NPO法人 達人塾ねっと」 HP