耐震診断ってなぁに？

地震により被害、倒壊や崩壊の危険性があるか

一言でいうならば、「既存の建物の地震による被害の可能性を大小を判断し、安全性を確認すること」です。

現在ある建物が想定される地震（大地震）に対して、どれくらいの被害が生じるか、倒壊や崩壊の危険があるか否かを判定します。

新耐震以前（旧耐震）の建物が対象

阪神・淡路大震災での被害をみると、昭和56年（1981年）に導入された新耐震基準で建てられた建物では無被害・軽微なものが多く、大破・倒壊に至った建物の割合が少ないことが確認され、新耐震基準の妥当性が確認されました。

したがって、耐震診断は新耐震基準以前（旧耐震）に建てられた建物が対象になります。

「安全性がある建物」とは、耐震診断において、「現行の耐震基準の大地震時（M7以上）における耐震性のレベルにほぼ対応」していると確認された建物、ということができます。

最近の主な震災

・阪神大震災（1995年）M7.3

・新潟県中越地震（2004年）M6.8

・福岡県西川沖地震（2005年）M7.0

・東日本大診断（2011年）M9.0

構造別に診断基準があります

鉄筋コンクリート造であれば、「既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説」（日本建築防災協会）、鉄骨造であれば「耐震改修促進法のための既存鉄骨造建築物の耐震診断および耐震改修指針・同解説」（日本建築防災協会）、木造であれば「木造住宅の耐震診断と補強方法」（日本建築防災協会）を用いるのが一般的です。

これらの方法において、鉄筋コンクリート造であれば、構造耐震指標 Is値≧0.6 かつ q値≧1.0 の時、「安全（想定する地震動に対し所要の耐震性を確保している）」、満足しない場合には、耐震性に「疑問あり」としています。

人間に例えてみると

足元が揺すられたとき、①足を広げ懸命に踏ん張る人、②下半身で巧みにバランスと取る人、どちらも揺れに対して抵抗している姿です。

①の人は、力で抵抗し、②の人は、柔軟な体で対応、しています。

建物も同じで、地震に対して、①力（強度）で抵抗する要素、と②ねばり（変形）で抵抗する要素、があります。
耐震診断では、これらの積 ①×② の大きさで耐震性能を評価しています。
 

耐震補強をご検討ください

耐震補強は、他の修繕や改修工事と時期を合わせることも可能です。
様々な耐震補強の工法がありますので、最もふさわしい方法を選択することが大切です。

診断だけでも費用が必要です

耐震診断は、建物ごとに精密な検討を行うため、診断だけでも費用が必要です。
しかし、診断後の補強設計も、同じ設計事務所におまかせ頂くことにより、トータルでの費用を抑えることができます。

建物の弱点を把握するためです

耐震補強は、安易に壁などを補強すればよいというものではありません。
建物ごとに最も効果的で費用がかからない補強を選択するためには、まず建物の強さや弱さを把握することが必要です。